結婚して、妊娠・出産を経て、育児…。ライフスタイルに合わせて変わるもののひとつに「お金の使い方」があります。結婚したら食費が2人分になり、妊娠したら、健診や出産費用、産後も子育てにかかる費用など、お金のことは気になりますよね。今回は家計の中で大きな割合を占めやすい「住居費」(家賃)についてみていきましょう。


この記事の目次

「住居費は収入の3割以内」はすべての家庭に当てはまらない

住居費(家賃)が収入の3割だと貯金ができない?!

子育て世代の住居費(家賃)の割合は家計の20%~23%くらいがベター

「住居費(家賃)はいくらくらい?」気になるみんなの家賃事情

家計優先の家選び!そして家賃(住居費)以外の家計の工夫もしよう


「住居費は収入の3割以内」はすべての家庭に当てはまらない


妊娠、出産、子育ての世代にいる人たちの多くは、賃貸であれ、持ち家のローン返済であれ、毎月いくらかの住居費を払っている家庭が多いと思います。


毎月固定でかかる額として、住居費は、家計の中でも高額ですよね。

住居費(家賃)は収入の3割が理想という説

働き出して一人暮らしをしはじめたころなどに「住居費(家賃)は収入の3割」というのを聞いたことがある方もいらっしゃるかもしれません。


そのため、結婚後も住居費(家賃)は収入の3割程度に抑えている、という方も多いでしょう。


しかし、それにも関わらず、家計に余裕がなく、毎月貯金が難しいという子育て世代の声もよく耳にします。


その説は、家計によっては当てはまらない可能性も

実は「住居費(家賃)が収入の3割」というのは、全ての家庭に当てはまる割合ではないのです。


特に子育て世代は出費がかさみやすいため、家計の多くを占める家賃はとても重要と言えるでしょう。


では、子育て世代における適切な住居費(家賃)の割合とはどれくらいなのでしょうか。

 

住居費(家賃)が収入の3割だと貯金ができない?!

まずは住居費(家賃)が、収入に対して約3割、約2割のケースで、それぞれシミュレーションしてみました。


パパ手取り:42万円の家庭の場合

【家族構成】

パパ(会社員)、ママ(専業主婦)、子ども(1歳)のケース


この家庭のケースですと、住居費(家賃)が3割以上ですと赤字になってしまうため、貯蓄に回すお金がなくなります。


子どもが未就学児であればまだなんとかなるかもしれませんが、成長していくと、教育費や食費などなどかかる費用は増えていきます


それと同時に、収入も増えればいいのですが、このご時世、それもなかなか難しいご家庭が多いかもしれません。


そうなると、尚更子どものためにも、自分たちの老後のためにも自身が若いうちに貯蓄をしておきたいですよね。


もちろん、食費を削ったり、通信費や保険の費用の見直しをしたりなども大切です。


しかし家計の占める割合から考えれば、住居費(家賃)がもう少し安くなると、毎月の固定出費が大幅に減ります。


では、住居費(家賃)がどの程度の割合だと、貯金ができて安定した暮らしができるのでしょうか?

 

子育て世代の住居費(家賃)の割合は家計の20%~23%くらいがベター


上記のケースで考えると、住居費(家賃)の割合が、28.3%だと、貯金に回すことができ、将来に向けて少しずつ貯めていくことができそうです。


これを踏まえると、子育て世代の場合は、住居費(家賃)の割合は「20~23%」程度が、貯金もできて安定した暮らしができるといえるのではないでしょうか。


住居費(家賃)の節約のし過ぎに注意!適正な居住スペースを意識しよう

住居費(家賃)の割合を下げれば下げるだけ、より多くの額を貯金に回せるかもしれませんが、その分部屋の大きさが小さくなってしまいます。


シミュレーションのケース(パパ(会社員)、ママ(専業主婦)、子ども(1歳))ですと、最低居住面積水準が32.5㎡となります。


誘導居住面積水準(都市居住型)だと60㎡ですので、家族の人数に応じた居住スペースは必要です。


居住スペースの観点で考えても、やはり住居費(家賃)の割合は「20~23%」程度は必要と言えるでしょう。
(参考:国土交通省 住生活基本計画(全国計画)(平成23年3月15日閣議決定)


住居費(家賃)の割合が「20~23%」程度ってどれくらい?

それでは、実際、住居費(家賃)の割合が「20~23%」程度ってどれくらいなの?という目安を月収ごとに分けて算出してみました。

 

  • 手取り月収60万の場合  12万~13.8万
  • 手取り月収50万の場合  10万~11.5万
  • 手取り月収40万の場合    8万~  9.2万
  • 手取り月収30万の場合    6万~  6.9万
  • 手取り月収25万の場合    5万~  5.75万

 

地方であれば住居費(家賃)も下がるため、無理のない金額かもしれません。


しかし、都心の場合にはこの住居費(家賃)ですと少しキビシイのではないでしょうか。筆者は都内で3回、神奈川で3回引っ越しの経験があります。


個人的な感覚ですが、5~6万円台でファミリータイプの物件となると、都心からだいぶ離れてしまい、最寄り駅からも遠めな印象です。


そのため、自分たちの生活のしやすさと住居費(家賃)を天秤にかけて、無理なく毎月支払える物件をしっかり探すことが、何よりも大切だと言えます。

 

「住居費(家賃)はいくら?」気になるみんなの家賃事情


では、実際に他のご家庭では住居費(家賃)はいくらぐらいなのでしょうか?

理想の住居費(家賃)20%台のご家庭

1.手取り23万円→家賃(駐車場込み)5万円

【家賃の割合 約22%】

現在子ども2人専業主婦で主人の手取りが23万ほど。家賃駐車場で5万、車のローン2万7千円、光熱費1万5千円、携帯1万7千円。車の保険や生命保険などは給料天引き。


その他もろもろで毎月数万赤字でボーナスで取り返して少し貯金という感じです。確かに節約はするよう気をつけてますが生活できますよー。

2.手取り35万円→家賃8万円

【家賃の割合 約23%】

うちは旦那が月35万くらいです。家賃は8万です(^-^)わたしはパートしたりしてましたが、妊娠するたび退職してます(介護職で毎回切迫になるため)


なので、収入に含んでませんが、宛てにしてない分わたしの収入がなくても旦那の収入だけでやりくりできてますよ(^-^)少しずつ生活慣らすと良いかもしれませんね(^-^)

3.手取り:45万円→家賃(駐車場込み)7.5万円

【家賃の割合 約16%】

荷物は割りと多く2LDKで探してるんですが正直家賃、初期費用がとても高いです…(家賃平均6万5千+駐車場2台1万)


地方なので安い方かと思いますがやっていけるのか不安です。現在の収入は手取りで彼は30万、私は15万です。

 

住居費(家賃)の目安は、手取りに対して30%という説がありますが、実際は、20%台でおさめているご家庭が多いことがわかりました。


夫だけの収入だと難しくても、最近は共働きのご家庭も多いため、トータルした家計の収入で、理想の住居費(家賃)を計算されていることがわかります。


住宅手当をうまく活用しているご家庭

手取り:26万円→家賃 7.7万円

→住宅手当差引後 3万円

【家賃の割合 約15%】

旦那の給料は26万(残業代つくともう少し増えます)。

家賃 7.7万(住宅手当で-4万)。


住居費(家賃)3割が理想という説は、会社から住宅手当が出ることが当たり前だった時代に生まれたと言われています。


上記の方のように、会社からの住宅手当があれば、家計に対する住居費(家賃)は20%以下に。これは有難い補助ですよね。


しかし、最近は、住宅手当に加え、社宅を保有している企業も減っているため、家賃全額が家計にのし掛かってくるもの...。


そのため、住居費(家賃)の判断は、他の家計の項目も合わせて、考える必要があります。


環境の変化で比率が変わる場合も…

1.産休になってピンチ!

【家賃の割合 約15%→18%

旦那25万+自分14万。家賃(駐車場込み)5万8千(間取り2LDK)今のところはやってけます!


ただあたしが産休入ると収入が半分以下になるので、貯金出来る分が減るなーって感じです( ;∀;)


出産まで働いていた方の場合、上記のような体験をされた方が多いのではないでしょうか?

産休にはいると、手当はありますが産休前給与よりも減ってしまいます。


そのようなことも見越して、事前に貯蓄するなど準備をしておくことが大切です。


家計優先の家選び!そして家賃(住居費)以外の家計の工夫もしよう


一人暮らし、夫婦二人の時には、アクセスや利便性を優先した物件に、ちょっと高めの住居費(家賃)を払っていた方もいらっしゃるかもしれません。


しかし、これから子育てでお金がかかってくることを考えると、駅から遠く、少し不便だったり、郊外で通勤に時間がかかったりすることには目をつむり、家計優先で家選びをしていくことが大切です。


そして、子供の成長と共に家計の割合も変わってきます。住居費(家賃)以外の項目も節目で見直すことが必要と言えるでしょう。


(Photo by:写真AC