子供が生まれると、教育費にいくら必要なのか、またそれをどうやって貯めていこうか悩みますよね。そこで今回は、教育費に関する基本情報を調査してまとめてみました。ぜひ参考にして下さいね！

 

教育費が家計に占める一般的な割合


子供の成長とともに悩みの種になるのが教育費。子供には様々な体験やより良い環境で勉強をさせてあげたい！と思うのが親心ですよね。

 

平成21年度に文部科学省が発表した調査（文部科学白書）によると、家計に占める子供の教育費の割合は、約9％～52％と言われています。


子供の教育費を家計に当てはめてみよう

例えば、パパの手取りが30万円の家族に当てはめて教育費を計算してみると以下のようになります。


参考データ：http://diamond.jp/articles/-/22204?page=2


10%でも毎月3万円の教育費が発生するため、子どもが成長すると共にこの金額が増加していくと考えると、毎月の家計に不安を感じてしまいますよね。

 

保育園・幼稚園から大学までかかる教育費


そこで、保育・幼稚園～大学院まで、一体どのくらいの教育費がかかるのか調査してみました。

 

保育園（年間）

・公立（認可）　 約54万円

・私立（認可外） 約84万円

 

幼稚園（年間）

・公立　約20万円

・私立　約51万円

 

小学校（年間）

・公立　約6万円　

・私立　約78万円

 

中学校（年間）

・公立　約13万円

・私立　約96万円

 

高校（年間）

・公立　約34万円

・私立　文系：約97万円、理系：約97万円

 

大学（年間）

・国立　文系：約54万円、理系：約54万円

・私立　文系：約75万円、理系：約105万円

 

大学院（年間）

・国立　文系：約63万円、理系：約75万円

・私立　文系：約70万円、理系：約105万円

 

一時的に発生する費用にも注意！


学校の授業料以外にも、習い事や受験料、入学金など一時的に発生する費用もあります。

 

ここでは、保育園～大学院までにかかる受験代、初年度に納付する平均金額（初年度の授業料を含む）をご紹介します。

　

保育園

・認可

受験料：0円

初年度納付額：世帯年収により異なる


・認可外

受験料：0円

初年度納付額：95万円

 

幼稚園

・公立

なし


・私立

受験料：3万5,000円

初年度納付額：126万円

 

小学校

・公立

なし 


・私立

受験料：3万円

初年度納付額：100万円

 

中学校

・公立

なし


・私立

受験料：2万円

初年度納付額：95万円

 

高校

・公立

なし


・私立

受験料：1万5,000円

初年度納付額：95万円

 

大学

・国公立　

受験料：1万8,000円

初年度納付額：約81万円～約93万円


・私立（文系）

受験代：1万7,000円

初年度納付額：約115万円


・私立（理系）

受験代：3万5,000円

初年度納付額：約150万円

 

大学院（内部進学の場合）

・国公立　

受験料：2万5,000円

初年度納付額：約60万円


・私立（文系）

受験代：3万7,000円

初年度納付額：約70万円


・私立（理系）

受験代：3万円

初年度納付額：約80万円

※外部進学の場合は、入学金でプラス約20万円

 

上記の受験料はあくまで一つの学校あたりの金額。もし滑り止めで何校か受験をする場合は、受験した学校の分だけ受験料はプラスされます。

 

教育費をサポートしてくれる商品やサービス

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教育費を貯めることをサポートしてくれる商品の代表格は「学資保険」。


学資保険とは、子供の教育費をサポートするために作られた保険です。毎月の保険料として支払っていくと、予め設定した時期にまとまった金額を受け取ることができます。


返戻率が100%超える保険商品もある

保険会社によって様々ですが、返戻率は高いところで120％！計200万円を預けた場合、満期保険料やお祝い金を合わせて220万円受け取ることができます。


ただし、商品によっては、返戻率が100％以下に設定されており、元本割れをしてしまうことも。最近では、低解約返戻金型の保険や、変額の保険で準備する方も少なくありません。

 

手軽に始めるなら定期預金などもおすすめ

教育費という名目に関わらず、貯蓄という意味でしっかり確保しておけば、将来やいざという時も安心です。


定期金利ではありますが、銀行の定期預金なども解約しないと下ろせないというハードルがあるためおすすめです。ネット銀行のほうが金利が若干高いようです。


教育ローンや奨学金制度もチェック

また、すでに学資保険をしている、これから始めても子供の入学に間に合わない！と、いう方でまとまったお金が必要な場合は、教育ローンや奨学金制度も検討しましょう。

これらの商品は、金利が比較的低いため、返済の負担を軽減することができます。ただその分審査基準が厳しい場合も。教育ローンや奨学金を検討している方は、借入ができるのか早めに確認をすることをオススメします。

 

みんなはどうしてる？教育費に関する投稿ピックアップ

みんなご家庭の教育費はどうなっているのか気になることろ。そこでカラダノートに投稿頂いた中からピックアップしてご紹介！

 


 

ソニー生命に決めた理由

 

当時の状況なので、今とは多少異なるかもしれません。口コミも良く、ネットで見積もりできた事がきっかけでソニー生命の学資保険に入る事に決めました。 1番の理由は、学資保険を受け取る満期の時期が、高校を卒業する前にすぐに全て支払われる事です。 他の学資を見てもらえると分かりますが、高校卒業後から数年に分けて分割で支払われる保険会社がほとんどだと思います。

 

理由は結婚資金に！とか色々書いてありますが。 学資保険というくらいなので、大学の入学費に間に合ってくれる保険を求めていました。 そして、もう1つの魅力は小学校入学、中学校入学、高校入学の時に学資金が受け取れます。これは受け取るか受け取らないか選ぶ事もできるので、受け取らない場合は据え置きできるのありがたいシステムだな〜と思いました。

 

子供が6歳までなら加入する事ができるので、学費を貯金するのであれば、学資保険に加入した方がいいと思います。うちでは児童手当を学資保険にあてています。そして、名義人の旦那が亡くなった際には支払い免除になります。

子供が生まれて入った保険(子供編)

教育費は早い段階から貯蓄するのがおすすめ


子供には必ず教育費がかかります。だからこそ、計画的に貯金していくことがとても大切です。今回ご紹介した、教育費の目安の金額を参考に、ご自身のご家庭の貯金計画を立ててみて下さいね。

 

(photo by https://www.photo-ac.com/)