最近では「子供を大学まで通わせる」ことが一般的になってきました


そのため、子供が生まれると「子供の教育資金を、大学まではしっかり貯めておこう」と考えるようになったパパ・ママも多いのではないでしょうか。


ただ、実際に大学まで教育費のシミュレーションをしようとすると、なかなかわかりにくかったりします。


子供の進路選択(私立や公立など)によって教育費も変動するからです。


そこで今回は、お子さんがどんな進路選択をしようとも、大学までの教育費が計算できるように、わかりやすくご説明!


大学までの学資保険などの積立金額を迷っているパパ・ママ、必見ですよ!


この記事の目次

最近の大学進学率ってどのくらい?


大学までの教育費の話の前に、現状での大学進学率を整理していきましょう。


2018年の文部科学省の調査によると、大学進学率は年々増えており、2000年では50%程度だったところ、ついに53.3%と過去最高の大学進学率となったそう


それだけ、大学まで進学を目指す子供が増えてきました。


裏を返せば、将来的に自分の子供も、大学まで進学することを目指す可能性が高いと考えられます。


すなわち、パパ・ママはお子さんが大学まで進学することを見据えて資金作りをしていくことをメインに考えるのが良いでしょう。


子供の進路先にも注目を!


大学を選ぶときには、文系学部を選ぶのか、理系学部をを選ぶのか、はたまた医学部を選ぶのかによって、必要な教育費も変わってきます。


子供が、最終的にどんな選択肢を取っても叶えてあげられるように、教育費の貯め方を考えていく必要がありそうです。


子供の教育費は大学までどのくらいかかる?

実際に子供の教育費は、大学まで進学するとどのくらいかかるのでしょうか。


幼稚園・小学校・中学校・高校などの進路選択によって若干変わってきますが、今回は5つの場合に分けて教育費の違いを説明していくこととします。


※提示している金額の上限額については、基本的に大学で医学部への進学を選択した場合のものを指していますので、ご留意ください。

※金額の詳細は「保険見直し本舗」のホームページを参考にしています。


【大学までの教育費】①小学校から大学まですべて国公立の場合:約780万円


こちらの「全て国公立」コースが、教育費として一番安くおさまることとなります。


一般的に私立よりも公立のほうが授業料や諸経費が安くなるのは、すでに知られていることかと思います。


お子さんがすべて国公立の学校を選択して進んでいけば、家計的にもとてもやさしいですが、高校や大学の入試においては難易度が高くなる傾向にあります。


そのため、学校の授業と合わせて、進学塾への通学も検討している場合が多い様子。


上記の780万円には進学塾の費用は含まれていないので、もし子供を将来進学塾へ通わせるとなれば、別途かかる教育費としてきちんと計算しておきましょう。


【大学までの教育費】②小学校は公立、中学から大学まで私立の場合:約1,370万円〜3,000万円


このケースは、中学受験をして「中高一貫学校」への進学、もしくは「中高大一貫学校」への進学を仮定しています。


先ほどの、すべて国公立で進学した場合と比較すると、約2倍もの差がありますね!


私立の学校は、国公立とは違い、授業料に合わせて入学金・学校債などの諸経費が多くかかります。また、その金額設定は学校によって千差万別です。


教育カリキュラムも学校によってさまざま。


子供に合わせた学習状況で進学先を選べたり、高校受験・大学受験を経験せずに大学進学が可能になります。


たこのようなメリットがある反面、かかる教育費も大きくなるので、パパ・ママ間で相談しながら、子供の進学先を選ぶようにしましょう。


【大学までの教育費】③小学校・中学校は公立、高校から大学までが私立の場合:約1,100万円〜2,800万円


このケースは、多くの子供にあてはまる場合が多いです。


高校受験が子供にとって初めての受験だと、高校から私立の学校へ通うことにもなりうるでしょう。


先ほどの中学校から私立の学校へ進学する場合と比較すると、中学校を公立で進学するだけで、教育費も200万円ほど安くなることがわかります。


200万円しか変わらないのか・・・、と思ってませんか??もしそう思っていたら、とんでもないです!


仮にこの教育費の200万円を3年で貯めようと思えば、生活費などとは別に、約5.5万円/月を用意する必要があります。


この5.5万円って意外と家計にとっては、重くのしかかってきますよね。


【大学までの教育費】④小学校・中学校・高校は公立、大学から私立の場合:約940万円〜2,500万円


2010年度から開始された、「高校授業料無償化」の影響もあり、教育費の下限は1,000万円を切っています。


この「高校授業料無償化」の対象となる学校は、公立高校に限られています。


私立の場合は「就学支援金支給制度」という補助金のようなものになるため、家計も一部教育費として負担を強いられます。


国の制度を上手に活用して、子供に合った学校選択ができるようにしたい、というパパ・ママには、最善のケースかもしれません。


【大学までの教育費】⑤小学校から大学まですべて私立の場合:約2,100万円〜3,700万円


このケースは、一番教育費がかかるパターン。


いわゆる「お受験」を突破して、大学までエスカレーター式に進学できてしまう場合や、お受験で高校までは一貫教育を行い、大学受験だけする、ような場合が考えられます。


実際に「すべて私立」コースを選べるのは、もともと所得が高い世帯に限られる場合が多いのも事実


小学校からお子さんを私立へ進学させるとなれば、幼稚園時代からある程度の教育費を確保しているはず。


ただ、どうしても子供を小学校から私立へ進学させたいというパパ・ママの中には、教育費のための貯蓄前に教育ローンを組んで受験に臨むこともあるそうです。


多くの方にあてはまるとは限らないですが、一番教育費がかかるケースとして参考にしてみてください。


子供の進路選択に不自由のない資金作りを!


子供の進学の仕方によって、教育費が大きく変動することがおわかりいただけましたでしょうか。


子供の将来を決めるのは、大人ではなく子供ご自身だと思っているパパ・ママも多いはず。


そんな思いをきちんと形にできるように、日頃から進学先のいろいろなケースを想定して、教育費を確保していくことがおすすめです。


教育費を貯めるのは時間もかかるのも事実。


一朝一夕といかないですが、時間をかけた分だけお子さんに還元できることは多いので、コツコツ続けていきたいですね。


(Photo by Photo AC)