妊娠が分かると、多くのプレママは「母子手帳が必要！」と感じると思います、でも、母子手帳がどこで、いつ貰えるのかは意外と知らないのではないでしょうか？


母子手帳は赤ちゃんの成長の記録だけでなく、ママの健康を管理してくれるもの。


妊婦健診などの費用補助券なども頂けることがあるので、どこでいつ貰えるかを知って、ベストのタイミングで交付してもらいましょう！


この記事の目次

母子手帳はいつ、どこから、どうやってもらうの？


母子手帳は正式には「母子健康手帳」といい、住民登録のある市町村の自治体から交付してもらいます。


日本で妊娠した女性であれば、国籍や年齢に関係なく受け取れます。


つまり、日本人でなくても、日本に住んでいて妊娠している女性なら誰でも申請できます。


母子手帳の申請で必要なもの

母子手帳の交付を申請するには妊娠届出書、最近はマイナンバーが必要です。


ただし、各自治体によって異なる可能性もあるので、出かける前に、自治体のホームページなどで確認しておきましょう。


妊娠届出書って？

参考：https://www.city.naka.lg.jp/data/doc/1584425234_doc_213_0.pdf


母子手帳を申請するための妊娠届出書は、自治体によっていつ、どこで貰えるかが異なります。


産婦人科などでもらえる場合と、自治体から受け取るかどちらかですが、ホームページからダウンロードできる自治体もあります。


産婦人科ではいつもらうかのタイミングが決まっており、胎児の心拍が確認されてからいただきます。


自治体が配布している場合はいつ届出書をもらってくるかは自分で選べますが、妊娠届出書には出産予定日など自分で妊娠を確認しただけでは書き込めない項目があります。


そのため、産婦人科での診察で妊娠をきちんと確認してからもらってからの提出になります。


母子手帳は妊娠11週以内に申請しよう


母子手帳はいつまでにもらわなければいけないという決まりはありません。


しかし、厚生労働省は妊娠11週以内に母子手帳の交付を受けるようにと推奨しています。


妊娠11週までに母子手帳を受け取れば、そこから情報を書き込んで妊娠の経過をしっかり見て行けますし、妊婦健診の補助券があった場合は有効に活用できます。


妊娠届出書提出、母子手帳交付は自治体によってどこで扱うかが異なり、役所に窓口がある場合もありますし、保健福祉センターで受け付けることもあります。


市役所と保健福祉センターが離れている場合もあるので、持ち物の確認と同じく、母子手帳の申請はどこで受け付けているのかも事前に確認して向かった方がよいでしょう。


また、母子手帳を発行する曜日や時間が指定されているところもあるようです。要注意ですね。


母子手帳はプレママ自身が申請しなきゃだめ？


つわりで体調がすぐれないなどの理由で、母子手帳の発行申請にプレママ自身がいけないということもありますね。


多くの自治体では代理人の申請を認めています。妊婦さん本人のマイナンバー、マイナンバー確認書類、印鑑、委任状、代理人の本人確認書類などが必要です。


Q&A：こんな場合、母子手帳の手続きはどこにいつ申請するの？


自宅から近い病院で出産予定であれば、住んでいる自治体に申請すればいいとすぐ分かると思いますが、様々な理由でどこにいつ母子手帳の申請をすればいいのか迷ってしまう場合があります。


こんな場合はどこにいつ申請？と迷う場合を紹介します。


引っ越しを予定している場合は？


引っ越しを予定している場合、どこの自治体に、いつのタイミングで母子手帳を申請したらよいかはとても迷います。


母子手帳は自治体が出しているものなので、自治体によってデザインや大きさが変わってきます。でも、母子手帳の主要なページは全国共通。


どこに引っ越しても使用することは可能です。いつ引っ越し予定かによって、どこの自治体に申請するかを選びましょう。


母子手帳と一緒に交付される妊婦健診の補助券は、同一都道府県であれば使用できる可能性があります。


転居先が遠い場合は使用できなくなる可能性がありまが、転居先の自治体で交換してもらえるかも知れません。引っ越しが終わって落ち着いたら引っ越し先の自治体に聞いてみましょう。


里帰り出産をする場合は？


引っ越しと同じく、里帰り出産でも同じ母子手帳が使えます。


住民票は動かさないことが多いと思いますので、申請先は住んでいる場所の市役所や保健センターです。


書面の項目が役所ごとに微妙に違うことがあるので、妊娠届出書は住民票のある自治体のものに記入しましょう。

妊娠を確認した医療機関が実家近く、県外の病院でも問題はありません。

里帰り出産のために妊婦健診の補助券が使えなかった場合は、出産後に母子手帳の交付を受けた自治体から還付してもらえるかも知れません。


出産先の病院の領収書が必要なので保管しておきましょう。


プレママが未婚の場合は？


プレママが未婚でも母子手帳交付については問題ありません。


でも、ちょっと迷ってしまいそうなのが、入籍前で姓が変わる予定がある場合。いつ入籍するかにもよりますが、母子手帳をもらう時期を遅らせるのは問題です。


母子手帳の表紙の保護者の氏名欄は鉛筆や消せるボールペンで書き入れるなどして、入籍後に新姓に書き換えやすいようにしておきましょう。シールで上から隠せるようにしてもいいですね。


その他、離婚や再婚で保護者や子供の苗字を変えたい場合で、どうしても新しいものが欲しい場合は母子手帳の再発行が可能なこともあります。ただし、妊婦健診などの押印は復元できません。


双子ちゃんの場合の母子手帳は？


母子手帳は子供一人に付き1冊交付されますので、双子などの多胎児のプレママは赤ちゃんの人数だけ母子手帳を申請します。


双子でも成長に差が出てきたりするので、同じ1冊の母子手帳では管理できないからです。


流産などの場合の母子手帳は？


申請とは異なりますが、万が一のことも少しお知らせします。


残念ながら流産などで妊娠継続ができなかった場合でも、母子手帳は返却する必要はありません。


ただし妊娠12週以降の流産や死産では役所に死産届の提出が必要で、死産した日から7日以内に届け出ることが義務付けられています。


母子手帳は再発行してくれる？


母子手帳を紛失した場合、どこに連絡するかについては各自治体であると想像がつくと思いますが、再発行には手数料がかかるようです。


失くしてしまった母子手帳に書かれている記録はかかりつけの病院で再記入を依頼すれば再度記入してもらえる可能性があります。でも、失くさないように万全の注意を払ってくださいね。


母子手帳はいつ・どこで使うのか


妊娠中から出産までは妊婦健診の時に母子手帳を毎回持参します。


しかし、妊婦健診以外でもいつも母子手帳を携帯することをおすすめします。


マタニティマークと同じく、どこに行くにも母子手帳を携帯していれば、出先で少し具合が悪くなってしまった時など、かかりつけではないお医者さんにお世話になっても妊娠の経過をきちんと確認することができます。


特に旅行に出掛ける時は必須です。


赤ちゃんが生まれた後は、赤ちゃんの健診や予防接種の際に必要になります。


具合が悪くて診察して欲しい時などは必要ありませんが、成長の記録が詳しく書かれているので念のために持っていきましょう。


また、自治体で子供関係の手続きをする時も母子手帳の提出を求められます。出生届を出すときにも母子手帳は必要ですよ。


母子手帳はいつまで使うの？


母子手帳は、子供が小学校に入るまで約7年程度使用します。（産後は特に予防接種の記録で必要となります）


使わなくなっても、将来、子供が自分の成長の記録を読めるように取っておくとよいと思います。


母子手帳は早めに申請して、ママになる心の準備を！


母子手帳一式は、自分の住んでいる地区の役所や保健センターからもらうので地元の妊婦と赤ちゃんに役立つ情報で一杯です。


胎児の心拍を確認し、お医者さんから妊娠届出書に記入できる詳細をもらったら出来るだけ早く申請しましょう。


自治体によって、役所なのか保健センターなのかどこに申請するかは変わりますので、足を運ぶ前に調べておくのを忘れずに。


母子手帳を手にすると「ママになるんだなー」という実感がぐっと沸きます。


もちろんパパにも目を通してもらって、パパになる準備をしっかりとしてもらいましょう。



Photo by Photo AC